社員がメンタル不調になったとき なりそうなとき

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メンタル対策の必要性

 社員のメンタル不調が、取りざたされるようになり、メンタル不調対策を各社で実施する義務が出てきたのは、だいぶ前のことです。ストレスチェック制度も始まり、メンタル対策は安全衛生整備の1つの柱になっています。

 社員がメンタル不調になると職場においても処々問題がでて、不穏な雰囲気になり、業務にも影響も出てきてしまいます。会社や社員も、メンタル不調者にどう対応したらいいか、戸惑うこともあるでしょう。そのためには、普段から、メンタル対策を行い、メンタル不調者を出さないようにすることです。

 今回は、メンタル不調者の早期発見方法や、メンタル不調者を出さないための予防などを書いてみたいと思います。

健康診断の実施やメンタ不調の予兆を察知することが大事です

 会社において、メンタルヘルス対策を実施するには、総合的にメンタル対策の取り組みが必要です。まず衛生委員会等で、メンタル対策のプランを作ります。そして4つのケア、1セルフケア 2ラインによるケア3事業場内産業保健スタッフ等によるケア 4事業場外資源によるケアを用意します。それを具体的に進めるに当たっては、教育研修・情報提供、職場環境等の把握と改善、メンタルヘルス不調への気づきと対応、職場復帰における支援を行うことを国は指針として挙げています。

 会社は、特に、予防や早期発見の対策が必要でしょう。年に1度の定期健康診断の実施による健康状況の把握、ストレスチェック制度の利用などを通して、メンタル不調の予防や早期発見をしていくことになります。

 メンタル不調は、労働環境、過重労働、人間関係、プライベートでの問題などか要因になります。その要因を防止することは難しいでしょう。そこで、ラインのケアとしての早期発見が必要になります。

例えば上司や管理監督者による「観察」と定期的な面談があげられます。上司は、部下と良好なコミュニケーションをとり、ちょっとした変化に気づく部下への心がけが大事になります。心身上の変化など察知したら、悪化する前に対処しましょう。

 メンタル不調ではないかという疑いがあるときは、相手を否定せず傾聴の姿勢で接することです。話をそのまま聞いてあげることです。味方であるということをわかってもらい、何か問題があれば、一緒に同じ方向を見て考えてあげることです。

さらに業務が過重になっているようなら、それも軽くしてあげましょう。症状が重たいと判断したときは、医療機関の受診も勧めることです。ただし、あくまでも個人情報は、守ってあげなければなりません。 

ストレスチェックの実施

 ストレスチェック制度が始まって数年経ちます。ストレスチェックも大きなメンタル対策の手段です。この制度は、職場のメンタル対策をすでにしていることが前提で制度設計されています。また、従業員の主観で結果が出てきますので、会社側と従業員側とで意見が食い違うことも出てきます。実施には、産業医や衛生委員、総務担当者などが計画をたてチームを組んで行うことになります。

 メンタル対策は、会社をあげての総合的対策であるため、プランの作成・実施に当たっては、専門家にご相談ください。

>>相談はこちらからできます。

 

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